博士課程後期課程

身体活動や運動の普及と健康スポーツ教育を促進する研究者や、具体的に幸福の形を構想できる地域福祉の研究者を育成するために、教育課程の編成の軸を体育関係に置きながらも、体育学、健康科学、教育学、社会学、社会福祉学、文化人類学といった関連する研究領域を連携させ、学際的かつ実践的な教育・研究を行います。

主な人材養成像

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健康スポーツを通じた社会関係資本の蓄積と、健康増進及び健康福祉支援事業の構築と実践を推進できるような学社連携の教育を推進できる者

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競技スポーツと生涯スポーツの壁を乗り越え、高齢者や障害者にも多様なスポーツとの関わりと活動成果の享受を可能にするアダプテッドスポーツを推進できる者

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地域社会で健康と健幸を促進する市民活動や地域福祉の活性化に研究を通じて寄与する者

カリキュラム・研究指導における特徴

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学際的かつ実践的な教育・研究を行うことを目的とした専任教員のオムニバス形式による3つの講義科目の配置

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複数の学問領域のフォローが必要な場合には主担当指導教員に加えて副担当指導教員を配置

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博士の学位取得に向けた具体的な行動計画を示す研究計画とそのレビューによる徹底した研究指導

研究テーマの例

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地域コミュニティの再生に貢献するスポーツ文化のあり方に関する研究

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学校体育等における集団の教育的機能に関する研究

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健康づくりのための運動処方に関する運動生理学的研究

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健康づくりのための身体動作の運動制御機構に関する研究

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身体動作時の制限因子を生理学及び機能解剖学視点から捉えた研究

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健康づくり、地域福祉、地域包括ケアの推進に資する研究

カリキュラム概念図

授業科目

種別			授業科目	単位数
講義科目			学社連携スポーツ教育論特殊講義	2
			アダプテッドスポーツ指導論特殊講義	2
			コミュニティ健康福祉論特殊講義	2
演習科目			人間健康特殊演習Ⅰ（各テーマ）	2
			人間健康特殊演習Ⅱ（各テーマ）	2
			人間健康特殊演習Ⅲ（各テーマ）	2
			人間健康特殊演習Ⅳ（各テーマ）	2
			人間健康特殊演習Ⅴ（各テーマ）	2
			人間健康特殊演習Ⅵ（各テーマ）	2
実習科目			課題解決プロジェクト型インターンシップ	2

研究指導プロセス

年次	時期	項目	内容等
1年次	4月	入学時オリエンテーションの実施	履修計画及び研究課題について個別相談を行い、学生の研究課題及び希望を確認の上、研究課題に適した指導教員と副担当指導教員を置く。
		指導教員の確定
	5月	研究計画書の提出	「研究計画書」を提出する。
	1月～ 3月	研究計画書の進捗状況の確認 博士論文研究報告会の実施 研究成果報告書の提出	研究課題への取り組み、学会発表、論文投稿の進捗状況の確認および報告を行い、2年次に向けて研究成果報告書を提出する。
2年次	4月	研究計画の再検討・更新	1年次の研究計画の進捗状況を受けて「研究計画書」更新を行う。
	5月～ 1月	課題解決プロジェクト型 インターンシップの実施	高度専門職職業人を志す学生は3ヶ月×3クールの実践的なインターンシップを企画、実行する。
	11月	博士論文計画書（テーマ報告書）の提出	原則として博士論文提出予定日の1年前に「博士論文計画書（テーマ報告書）」を提出する。
	1月～ 3月	研究計画の進捗状況の確認 博士論文構想発表会の実施 研究成果報告書の提出	研究課題への取り組み、学会発表、論文投稿の進捗状況の確認を行い、3年次に向けて研究成果報告書を提出する。
3年次	4月	研究計画の再検討・更新	2年次の研究計画の進捗状況を受けて「研究計画書」の更新を行う。
		博士論文計画書（テーマ報告書）の再検討・更新	研究計画の進捗状況を受けて、「博士論文計画書（テーマ報告書）」を再検討し、必要があれば更新する。
	9月	博士論文予備審査会	「博士論文予備審査会」を実施し、主査・副査のほか、他研究科や他大学大学院の関連領域の研究者または実務家からの意見を聴く機会を設ける。
	10月	博士論文の提出	博士論文を提出する。 ※学術雑誌に2本以上、査読付き論文が掲載されているか掲載が決定していることを要件とする。
	12月～ 2月	博士論文の審査 最終試験	審査委員（主査1名、副査2名以上）が博士論文の審査を行う。
	3月	最終試験に関する合否判定	人間健康研究科委員会にて審議を行い、学位の授与について合否を判断する。
		博士学位授与	上記合否判定で合格した者に対して、博士の学位を授与する。

修了要件

博士課程後期課程に3年以上在学し、以下の①～③の要件を満たした場合、課程を修了したものとします。

①

演習科目「人間健康特殊演習Ⅰ～Ⅵ」を修得していること。

②

博士後期課程の講義科目「特殊講義」のうち、1科目2単位を修得していること。

③

博士論文を提出し、最終試験に合格すること。ただし、博士論文が受理される前に、論文2本以上を学術誌に投稿し、掲載されているか、掲載が決定していること。

これらの条件を満たすために、最低限必要な修得単位数は14単位となります。
なお、博士論文の最終試験については公聴会形式で行います。